スケートボード/スノーボート市場

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スケートボード用品の市場規模についての公知情報は、見当たらなかった。参加人口に関しても、40万人とも100万人とも言われているものの、日本スケートボード協会等の業界団体は、公式見解を出していない。正確な数字が公表されていない理由は、街中でスケートボードを滑ったり、公園でトリックの練習をしたりしている人々を参加人口に加えるか否かという問題があり、算出が困難だからである。なお、競技人口は約3,000人である。スケートボードの参加人口に関する公式見解はないものの、日本スケートパーク協会が、2009年に実施した「八王子市戸吹スポーツ公園スケートパーク計画の元となった利用者数の推計データ」は、参加人口の参考値となり得る。日本スケートパーク協会では、2009 年に八王子市役所から、スケートパークを設置した場合の推計利用人数算出の依頼があったため、潜在的利用者の集計を実施した。その結果、地域人口の約0.93%が利用したいと回答した。この比率を日本の人口にあてはめると、潜在的利用人数は、約117万人という数値になる。スノーボード用品単体の市場規模についての公知情報は見当たらなかったため、公益財団法人日本生産性本部「レジャー白書」のスキー・スノーボード用品の市場規模から、スキー・スノーボード参加人口の比率で按分し、算出した。

 

スケートボード専門ネット通販大手「Prime Skateboard」へのヒアリング調査より、人気アパレルメーカー/ブランドを5社としては、Huf, Supreme, Dime, Bianca Chandon, magentaが挙げられる。いずれも海外ブランドである。スノーボード専門ネット通販大手「SNOWTOWN」へのヒアリング調査より、人気アパレルメーカー/ブランドを5社としては、BURTON, HOLDEN, 686, BILLABONG, VOLCOMが挙げられ、スケートボードのアパレル同様に、いずれも海外ブランドである。

 

スケートボード及びスケートボード用品の購入チャンネルの傾向について、公知情報は見当たらなかったため、スポーツ用品全体の市場規模を調査した。スポーツ用品全体の市場規模は、2011年以降、年々伸びている。これは、近年のランニングブーム等、健康志向の高まりや、2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、スポーツに関心を寄せる一般消費者層が増加したことが理由と考えられる。拡大するスポーツ用品の購入チャネル(スポーツ用品店・通販・ネットモール等)の内訳に関しては、公知情報では取得できなかったので、それに類するデータを調査した。東京商工リサーチでは、2013年から2015年にかけて、スポーツ用品専門店2,887社の売上推移を公表している。同社の調査によると、スポーツ用品専門店の市場規模もまた拡大傾向にあるという結果になっている。一方、スポーツアパレル・シューズ市場に限定しているが、通販・ネットモール購入の市場規模は、エヌピーディー・ジャパン が2017年に調査を行っている。同社の調査によると、ネット販売スポーツシューズ・アパレル市場における通販・ネットモール購入の市場規模は、2,440億円で、成長率は市場全体の成長率を大きく上回る前年比21%となっている。加えて、通販・ネットモール購入の平均購入価格も前年比2.6%アップしている。スケート・スノーボード用品に関しても、「Prime Skateboard」、「JSBC SNOWTOWN」といった専門の通販サイトに加え、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングでも関連商品の取り扱いがあり、通販・ネットモール購入の規模はスポーツアパレル・シューズ市場同様に拡大しているものと推察される。

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