じゃがいも市場

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作付面積は1964年には22万ヘクタールあったものが、2014年には7万8千ヘクタールに減少、生産量も1980年代に一時期400万トンあったものが、2014年には245万トンに減少している。かつては生鮮野菜として購入されることが多かったが、近年はポテトチップ用やフライドポテト用といった加工用での用途が増加している。またじゃがいもが主な原料となることが多いコロッケやサラダといった品目の購入金額も増加している。

 

青果としては、「男爵薯」や「メークイン」の栽培が多いが、最近は「キタアカリ」や「とうや」の栽培が増加している。加工用品は、ポテトチップ用として「トヨシロ」が主要品種とされてきたが、低温で保存すると揚げた際に外観が悪くなるという問題点があり、近年は「スノーデン」や「きたひめ」といった品種が育成され普及しつつある。サラダ用としては、変色が少ない「さやか」や「はるか」といった品種が育成されている。フライドポテト用としては、「ホッカイコガネ」や「こがね丸」が用いられることが多い。でん粉原料用はかつては「紅丸」が主力であったが、最近はでん粉量が多い「コナフブキ」が主力品種となっている。ただし「コナフブキ」はジャガイモシストセンチュウ抵抗性がなく、収穫量が不安定な面があり、現在「コナヒメ」や「コナユタカ」、「パールスターチ」といった品種の普及が進められている。

 

東京商工リサーチのデータベースにて各産業に分類される売上上位企業を検索することによって、じゃがいもを取り扱う有力な生産者、卸売業者、パッケージング業者を抽出することができる。関連規制については、生産、加工・販売、輸入、種の輸入などに規制がかけられている。

 

外国企業参入に関しては、また、日本は諸外国と比較し、一般的に1戸あたりの農地面積が狭い。じゃがいもの調達においては、1戸もしくは少数の大規模生産者からの調達が困難な可能性もあり、じゃがいも産地における農協等、流通を取りまとめている団体からの調達を想定する必要があると考えられる。米国ポテト協会日本代表事務所へのヒアリングによると、米国から日本に輸入されているじゃがいもはフライドポテト用の冷凍のもの、乾燥のもののいずれかの形態に限られるが、いずれもラセット種がほぼ100%を占めるとのことであった。また、英国からの日本へのじゃがいもの輸入量は極めて少量であり、輸入品種についての詳細は不明だが、欧州からの輸入品種としては一般的にビンチェ種が多いとのこと。

 

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